論文・講演抄録

要 旨：　生殖臓器を治療の対象とする婦人科悪性腫瘍においては，古くから性機能および妊孕性の温存という問題には関心が払われてきた．具体的には，子宮頸癌に対する円錐切除術，広汎子宮頸部摘出術，子宮体癌に対するホルモン療法，卵巣癌に対する患側のみの付属器切除術などが，症例を慎重に限定した上で許容されてきた．

高用量のアルキル化剤を用いる血液疾患，乳がん，あるいはSLEなどをはじめとした婦人科がん以外の疾患においても性腺機能に大きな影響を与えることは以前より知られていたものの，当然のことながら原疾患の治療が最優先されるため，治療と妊孕性という問題に十分な配慮がされてこなかった．近年は若年がんサバイバーの増加に加えて体外受精や凍結技術をはじめとした生殖補助医療（ART）の進歩によって，がん治療と妊孕性の温存の両立が可能となった．本邦でも2012年には出生児の24人に1人がARTにより誕生し，特に凍結胚移植による出生児数数が新鮮胚移植による出生数を大きく上回っており，凍結技術の進歩は目覚ましいものがある．従来困難とされていた卵子凍結も実用段階となり，卵巣組織の凍結保存も臨床研究の実施に至っている．卵巣組織凍結は，排卵誘発を行わず，腹腔鏡手術で卵巣組織を採取するため，がん治療の遅れも最小限に抑える事が可能であり，さらに思春期前の女児に対しても適応可能
であり今後の発展・普及が期待されている．

こういった背景により，2006年にアメリカ臨床腫瘍学会（ASCO）はアメリカ生殖医学会（ASRM）と共同で「がん患者に対する妊孕性温存ガイドライン」を発表し，がん治療による妊孕性低下リスク分類，各種妊孕性温存対策の選択肢，がん患者に対してこれらの情報提供の必要性について言及した．

しかしながら，この問題に関しては，がん治療医，生殖医療専門医のどちらか一方だけでは若年がん患者の妊孕性に関して十分な情報提供や温存対策を行う事は困難であり，患者に十分な情報提供をする事の障害となっている．

そこで欧米の動きを手本として，国内でも2012年11 月に特定非営利活動法人日本がん・生殖医療研究会（JSFP）が設立され，若年がん患者のがん治療と妊孕性に関する諸問題についての取組みを開始している．また，岐阜県における若年がん患者に対するがん・生殖医療の医療連携の現状と実践についても紹介する．
キーワード：がん・生殖医療，AYA 世代がん患者，妊孕性温存，岐阜モデル